| 昭和54年5月 |
日本理学療法器材工業会、加盟会社72社で発足。 |
| 昭和58年10月 |
業界の安全基準策定に着手し、ガイドラインを発表。 |
| 昭和63年4月 |
初の全国総会を開催し、会員数100社を達成。 |
| 平成2年7月 |
医療機器の品質向上を目指し、製造技術講習会を開始。 |
| 平成5年11月 |
理学療法機器の使用安全基準を制定。 |
| 平成10年6月 |
初の理学療法関連の展示会を共催。 |
| 平成7年3月 |
医療機器業界の技術交流促進のため、海外視察を実施。 |
| 平成12年9月 |
医療機器の輸出に向け、国際基準適合の支援を強化。 |
| 平成15年2月 |
医療技術の進化に伴い、機器の開発支援と安全基準の整備を強化。 |
| 平成18年8月 |
業界の学術団体との連携を深めるため、合同シンポジウムを開催。 |
| 平成20年11月 |
リハビリ機器の新製品開発を支援するための補助金制度を開始。 |
| 平成22年1月 |
デジタル技術導入に伴い、機器のIT化支援を開始。 |
| 平成24年4月 |
機器の品質検査基準を新たに改定。 |
| 平成26年6月 |
業界の最新技術を紹介する全国展示会を開催。 |
| 平成28年10月 |
機器のリサイクル活動を推進するエコプロジェクトを発足。 |
| 平成30年5月 |
製品の品質と安全性向上のためのガイドラインを再改定。 |
| 令和2年7月 |
コロナ禍に対応した非接触機器の開発支援を強化。 |
| 令和3年12月 |
リハビリ機器の導入支援制度を全国的に拡充。 |
| 令和4年4月 |
業界向けのデジタルトランスフォーメーション支援セミナーを開催。 |
| 令和5年9月 |
機器のサステナビリティ基準を策定し、新たな環境目標を設定。 |
